芸術文化観光専門職大学の2026年度学校推薦型選抜・小論文を解説します。教育現場での生体情報活用を扱う2つの文章を比較し、利点と問題点、必要な配慮を考える課題です。試験全体は90分、問2は600字以内です。
同じデータ活用でも、何を測り、何を把握し、どの支援に使うかは事例によって違います。 文章の目的の比較から、自分の意見の組み立て方まで確認します。
出典:大学公式・2026年度学校推薦型選抜小論文、公式出題の意図とねらい。対象は芸術文化・観光学部芸術文化・観光学科です。図は事例と要求の要約、詳解と答案例は独自作成です。
実問題:報道文と公用文の違い、生体情報の使い方

問題の出典:大学公式・問題PDF
事例1は、脈拍から集中度を推定して授業に活用する学校を取材した記事です。事例2は、部活動中の熱中症リスクの把握について、データの扱い方まで示した行政資料です。
比較では、本文の分量や印象だけでなく、誰に何を伝える文章なのかを確かめる必要があります。
問1(1):文章の目的の違いを、一文で説明する
独自答案例
事例1の報道文は、生体情報を用いる教育の実践とその期待や懸念を具体的に読者へ伝えることを目的とし、事例2の公用文は、生体情報を適切に取り扱うための具体的な方法や条件を示すことを目的としているから。
目的を、本文の書き方と結びつける
報道文は、教室の場面や生徒の声を通じて、読者が実践の意味や問題点を考えられるようにしています。そのため、内容を選び、具体的な人物や発言を紹介する書き方になります。
公用文は、利用目的や扱う項目、収集する時期、保存期間など、実施するうえで必要な情報を整理しています。関係者が手続きや条件を誤解しないために、過不足のない説明が重要になります。
「報道文は感情的、公用文は客観的」とだけ分けるのではなく、文章の目的から書き方の違いを説明しましょう。
問1(2):データ、把握する内容、活用方法をそろえて比較する
独自答案例
事例1は脈拍から生徒の集中度を推定して個別支援や授業改善に活用し、事例2は心拍数や体温などから部活動中の体調や熱中症リスクを把握して、本人の運動量の調整や教員の休憩の声かけに活用している。
3つの段階を混ぜない
事例1は「脈拍を測る→集中度を推定する→学習を支援する」という流れです。事例2は「生体情報を測る→体調やリスクを把握する→調整や声かけを行う」という流れです。
どちらも「生徒を支援する」だけでは、違いの説明が足りません。取得するデータと、支援の内容を対応させる必要があります。
問2:利点と問題点を、配慮の提案へつなげる

問題の出典:大学公式・問題PDF
利点には、表情だけでは気づきにくい変化を把握し、支援のきっかけにできることが考えられます。問題点には、情報漏えいだけでなく、監視される不安や、数値によって意欲を決めつけられる危険もあります。
必要な配慮を考えるときは、それぞれの問題に対応させましょう。漏えいなら閲覧権限、目的外利用なら用途の限定、数値による誤認なら本人の話や観察との照合が考えられます。
600字以内の独自答案例
生体情報の活用には、表情だけでは気づきにくい変化を把握し、学習支援や体調への声かけにつなげられる利点がある。本人も自分の状態を振り返る手掛かりを得られる。一方、情報が漏れたり別の目的へ使われたりする危険に加え、常に監視されているという不安が生じる。脈拍の変化だけで意欲を判断すれば、課題を終えた生徒を怠けていると誤って評価する可能性もある。
必要なのは、収集を始める前に、何を支援するためのデータかを具体化することである。その目的に必要な項目と時間帯に絞り、本人と保護者へ、利用方法、閲覧できる人、削除時期を分かりやすく説明し、同意を得る。参加しない生徒にも別の方法で支援を受けられるようにし、数値を成績や人物評価へ安易に転用しないことも重要である。
また、測定値からの推定には個人差や測定条件の影響があるため、本人の話や教員の観察と照合する必要がある。通知が出ないことだけで安全と判断せず、体調不良を本人が伝えられる関係も保ちたい。導入後は、実際に支援や授業の改善につながったか、不安や負担が増えていないかを点検する。データの量を増やすことを目的にせず、本人の学びと健康に役立つ範囲で活用するべきである。
この答案が、設問に答えている点
前半で利点と問題点を挙げ、中盤で情報の扱いに関する配慮、後半で解釈と効果の確認を示しています。倫理面だけでなく、支援に役立つかという効果の観点も含めている点が重要です。
また、事例1の生徒が課題を終えていたという場面を、数値の解釈の問題につなげています。本文の出来事が、意見を支える具体例として働いています。
詳解:同意があれば、使い方は何でもよいか
本人や保護者への説明と同意は重要ですが、それだけでデータからの推定が正しくなったり、あらゆる用途が適切になったりするわけではありません。測定の意味、利用目的、本人への影響を別々に考える必要があります。
事例2に示された2か月後の削除や第三者へ提供しないという条件は、その事例の具体的な取り決めです。すべての利用に共通する期間や法的条件として書き換えず、自分の提案では目的に見合った扱いを考えましょう。
公式の出題意図でも、文体や目的を踏まえた比較と、他者の考えを想像しながら有効性や問題点を多面的に考える力が示されています。技術を使う側だけでなく、測られる生徒の立場からも考えることが大切です。
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理系の探究でも、何を測るか、結果をどう解釈するか、本人や周囲にどんな影響があるかを考える経験が重要です。総合型・推薦は、その試行錯誤を小論文や志望理由書、面接へつなげられるチャンスです。
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